保育士の仕事を休職するべきか、悩むことがあるのではないでしょうか。身体的や精神的に辛さを感じていたり家族の介護が必要だったりと、理由はさまざまかもしれません。休んでいる間に給料がもらえるのかも気になりますよね。今回は、保育士さんが休職制度を利用する理由や、休職中の過ごし方などをまとめました。
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■目次
保育士も休職制度を活用できる!
あらゆる理由から、まとまった休みが欲しいと感じる保育士さんもいるでしょう。
重い病気を患ったり大怪我をしたりしてしまったときなど、何日も仕事を休むなんて許されないのでは…と退職を考えるかもしれませんが、その前に休職することを検討してみましょう。
そもそも休職制度とは、保育士さん自身の都合により長期間仕事を休める制度です。
保育園側に休職制度を設ける義務はないものの、ほとんどの保育園には休職制度が設けられているようです。
休職制度を活用すれば長期間休みが続く場合においても、保育士さんが復職を見越して保育園との雇用関係を維持することが可能です。
一定期間休みが欲しいと悩むときには勤務先の就業規則を確認し、休職制度を利用できるかどうか確かめてみましょう。
保育士が休職制度を利用する理由
では、具体的にどういった理由があれば復職を見越して長期欠勤できるのでしょうか。
以下、保育士さんが休職制度を利用できるケースを挙げてみました。
精神的苦痛を味わっている
保育園でのパワハラや嫌がらせを受けたことなどが原因で精神的な病を患い、保育士の仕事を続けることが困難な場合、治療のために一定期間休職できます。
休業制度を利用すれば快復後に再び保育園に復帰できるので、戻れる場所があるという安心感もありますね。
大怪我をした
骨折など保育業務を続けることが困難になるほどの大怪我をしてしまった場合にも、治療のために休職制度を利用できます。
医師の診断のもと完治までどのくらいかかるのかを園長に報告し、相談しながら休業期間を定めるとよいでしょう。
体調がすぐれない
大病を患ったり長期にわたり体力的につらい状況が続いたりする場合も、休業制度を利用できます。
なお、心身の病や怪我により休職を申請する際は、医師による診断結果により仕事を続けることが困難であることを証明する必要があるかもしれません。
また、復職するときにも、復帰時期について職場より医師による診断書の提出を求められることがあるでしょう。
家族が入院した
怪我や病気などが原因で家族が一定期間入院することになった場合、看病が必要なために仕事を休みたいと思うでしょう。
そういった場合にも休職制度を利用すれば、保育園に籍を置きながら長期欠勤が可能となります。
このように、保育士さんの都合により一定期間仕事を休みたい場合、勤務先に制度が設けられていれば籍を置いた状態で休職できます。
出典:治療と職業生活の両立等の支援の現状について/厚生労働省
保育士が休職制度を利用すると給料はどうなるの?
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それでは、気になる休職期間中の給料はどうなるのでしょうか。
無給になる場合がほとんど
職場によって休職制度についての規則は異なりますが、一般的に休職中の給料は支給されないようです。
なお、有給休暇が残っている場合は、有給を消化することが優先となるでしょう。
傷病手当が支給されるケースも
休職中、要件を満たせば傷病手当金が支給されることがあるようです。
傷病手当金はケガや病気などが理由でやむなく仕事を休まないといけないときに受けられる手当であり、職場で加入している健康保険組合から支給されます。
勤務先の就業規則を事前に確認し、休業制度の有無や手続きする方法などをあらかじめ知っておけば、いざという時も慌てずに済みそうですね。
保育士の休職期間の過ごし方
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ここでは、休職制度を利用して長期間休みができた際に、どのように過ごすべきかをまとめました。
ゆっくり療養する
心身の病などにより長期休職するのであれば、医師の指示のもとゆっくり療養することが先決でしょう。
少し回復したからといって、休職中に趣味を楽しんだり遊び回ったりするようなことは控えるべきです。
仕事を続けられるのかを考える
休職制度を利用する場合は、怪我や病などが快復すれば職場に復帰することが前提となっています。
とはいえ、復職したところで再び体調が悪化する心配があれば、この先も仕事を続けられるかどうか休職中にじっくり検討してみるとよいかもしれません。
なお、就業困難だと職場から判断された場合は、休職期間満了をもって退職になるケースもあるようです。
職場の環境が原因で休職したのであれば、転職を視野に入れてもよいかもしれませんね。
出典:治療と職業生活の両立等の支援の現状について/厚生労働省
保育士の仕事を続けるのが困難なときは休職という選択肢もある
心身的な病などで長期間休まざるを得ない状況であれば、保育園を退職するしかないと悩むかもしれません。
そのような時には、職場の休職制度を利用するという方法もあることを覚えておきましょう。
あらかじめ勤務先の就業規則を確認し、休業制度の有無や規定について知っておくとよいかもしれませんね。
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